2020年3月17日
昨今ニュースでひっきりなしに取り上げられている新型コロナウイルス。
学校が休校になったり、外出自粛を呼びかけられたりしていますね。ライブやイベントが延期・中止になる中、結婚式も例外ではありません。
結婚式の延期や中止を考えている方も中にはいらっしゃるのではないでしょうか。
もちろん、コロナの影響だけに関わらず、病気や身内の不幸に見舞われたり、諸事情により結婚式場を変更したり…など、やむを得ず中止や延期をしなければならないことが起こるかもしれません。
結婚式を取りやめるとなった場合、必ずといっていいほど「キャンセル料」が発生します。
「結婚式の延期・中止っていつから言えばいいの？」
「どれくらい費用がかかるの？」
そんな不安を抱えている新郎新婦のために、今回は結婚式の延期・中止についてご紹介します。
目次
そもそも結婚式ってキャンセルできるものなの？
結婚式を中止・延期する場合、基本的にはキャンセル料が発生し、その金額は挙式日の何日前なのかによって異なります。
併せて、衣裳、引出物など結婚式に付随した多くのアイテムをキャンセルするため、それぞれにキャンセル料が発生することがあります。
結婚式場のキャンセル料ってなぜかかるの？
一般的に“キャンセル料”とは、
・解約に伴う「事務手数料」という意味合い
・解約に伴って生じる「損害金」という意味合い
があります。
みなさんがイメージしやすいのは、ホテルや旅館などの宿泊予約や、旅行のパッケージツアーなどのキャンセル料ではないでしょうか。
旅行のパッケージツアーの場合、一つの例として旅行開始日の前日から起算し、遡って21日前までのキャンセルは無料、前日なら旅行代金の40％をキャンセル料として支払います。
これは、ホテルの客室を他の人へ販売しないことに対する補償として考えるとわかりやすいですよね。
また、飲食店などでも2日前までならキャンセル料が無料、前日○○時以降のキャンセルはキャンセル料が発生します、ということもあります。
食材などをその予約のために仕入れている場合は、キャンセル料が80%や全額かかることもあります。
結婚式場をキャンセルする場合も同様のことが言えます。
特定の日時に結婚式場を予約すると、式場側はその日程での挙式や披露宴をほかの人に販売できません。
しかし新郎新婦が自分の都合でやめる場合には、式場側がそれまでキープしていたことに対する対価、それまで打ち合わせを重ね準備をしてきたことに対する対価としてキャンセル料を請求することができるのです。
「仮予約」と「本予約」の違い
結婚式場の「仮予約」と「本予約」の違いはご存知ですか？
仮予約はブライダルフェアなどで結婚式場を訪れた際、希望の日時で仮に抑えることができるシステムです。
見学して気に入った式場があっても、一生に一度の挙式ですから他の式場も見ておきたいですよね。そんなときにおすすめなのがこの仮予約。
期間は式場によって異なりますが、7～10日くらいです。基本的には、この仮予約時はキャンセル料が発生しないことが多いです。
一方、希望の日時の式を正式に契約するのが本予約。
結婚式場に内金も支払いますので、やめる場合にはキャンセル料がかかりますし、キャンセルの際に内金が全額返金されないケースもあります。
中止・延期が決定したら
中止や延期を決定したら、まずはやるべきことを整理して、順を追って問い合わせや手続きを行いましょう。
１ 結婚式やウエディングアイテムのキャンセル料の有無・料金を確認する
２ 両家で話し合いの機会を持ち、中止・延期の意志を最終確認。両家での話し合いが難しい場合は、ふたりでしっかりと話し合い、キャンセル料支払いの分担を決める
３ 結婚式場で中止・延期の手続きをする
４ 結婚式場以外に、自分たちで手配した衣裳、引出物などをリストアップ。
漏れなく中止、日程変更の手続きをする
結婚式場のキャンセル料はいつからかかる？
本予約後のキャンセル料は「見積もりの○○％」で発生するのが一般的です。
そのパーセンテージは挙式・披露宴の何日前かによって異なります。
結婚式キャンセル料の目安
挙式日の179日～150日前まで…申込金の全額＋実費
149日～90日前まで…見積もり金額の20%＋実費
89日～60日前まで…見積もり金額の30%＋実費
59日～30日前まで…見積もり金額の40%＋実費
29日～10日前まで…見積もり金額の45%＋外注解約料（司会など）＋実費
9日～前日まで…見積もり金額の45%＋外注解約料＋納品済み物品代金
挙式・披露宴当日…見積もり金額の100%
※具体的な金額やパーセンテージは式場によって異なりますので、一つの目安としてご認識ください。
結婚式のキャンセル料は中止と延期の場合で異なる
中止の場合と、延期（別の日程への変更）の場合だと、式場によっては対応が異なる場合があります。
まずは約款や契約書を確認する必要がありますが、余裕を持った先の日にちへの変更の場合は料金がかからないこともあります。
ただし、中には延期であっても「見積もりの○○％」変更料が発生することがありますので、注意しましょう。
キャンセル料を巡ってトラブルになりそうなときは、自分たちだけで解決せず「独立行政法人国民生活センター」など第三者の機関を頼るのも一つです。
式場意外にキャンセル料が発生するアイテム
自身で購入したものはキャンセルできない
衣裳、引出物、結婚指輪、ペーパーアイテムなど、自身で購入したものはキャンセルができないことが多いです。
中には返品できるところもあるかもしれないので、個別に確認しましょう。
引出物などは自分たちの名前などが入っている特注品の場合はキャンセルができないことがほとんどです。
レンタル衣裳のキャンセルは可能だが、キャンセル料が発生することがある
ウェディングドレスやタキシードなどの婚礼衣裳をレンタルする場合は、契約中は同じように他の人へのレンタルができなくなるという点において基本的にキャンセル料が発生します。
しかし、キャンセルすることは可能です。
キャンセルができ、料金も発生しない物
引出物にカタログギフトを選んでいた場合は料金もかからずに取り消しにできる場合がまれにあります。
基本的には依頼先の約款や契約内容によって異なるため、詳しくはそれぞれ確認しましょう。
結婚式のキャンセル料、両家でどうやって分担すればいいの？
本予約後の結婚式場のキャンセル料は多額になります。
これを両家でどのように負担するのが適切なのでしょうか。
キャンセル料の支払いについての分担方法は主に2通り。
・結婚式を予約した時点で両家の支払い分担を決めた場合、その割合に則ってキャンセル料を負担する
・一方的にどちらかに非があり破談になったという場合にかぎり、非のある方が全額支払う
支払い分担について両家で揉めそうな場合は、プランナーさんなど客観的な第三者を交えて話し合うのもよいでしょう。
キャンセル料を補償するサービスがある
結婚を予定しているカップルやその親族のやむを得ない事情により結婚式の中止を余儀なくされるとき、頼りになるサービスがあります。
結婚式のキャンセル料を補償するサービスで、結婚式を予約する際に結婚式の付帯サービスとして結婚式場で加入することができます。
結婚式の中止により生じる式場側の損失を補填することが主な目的ですが、取りやめざるを得なくなったカップルにとっても、多額のキャンセル料を支払わなくていいというメリットがあります。
結婚式場・新郎新婦双方にとって、もしもの時でも安心なサービスです。
現在、このようなサービスがいくつも登場していますが、結婚式場が導入している補償サービスの種類によって補償できる範囲も異なりますので、加入を検討する場合はまず結婚式場で聞いてみるとよいでしょう。
コロナウイルスのことで、結婚式の延期や中止をすべきか迷っている
結婚式を中止・延期するなら早いに越したことはありませんが、正直、コロナウイルスがいつ落ち着くのか全く見当がつかないため、どうすべきか迷っている人もいるのではないでしょうか。
式場によっては本来延期の際に変更料が発生するところでも、今回に限っては無料で受けてくれたという声もあります。
まずは結婚式場に、中止や延期をする場合費用はどうなるのか、また、どの時期にその判断をするべきなのかを相談してみましょう。
いかがでしたか？
結婚式を中止・延期するということは、自分たちだけではなく両家や招待しているゲストにも影響します。
ゲストは自分たちのために予定をあけてくれているので、速やかに連絡をしましょう。
お金のこと・するべきことを整理しながら進めていってくださいね。
